専門店は、ある特定のジャンルの商品を中心に販売する店。経済産業省では「取り扱い商品が、特定の分野で90パーセント以上を占める店で、主として対面販売（セルフサービスではない）で販売を行なう店」で、肉屋、魚屋、本屋、履物屋、電気屋、床屋など主として商店街に立地する業種型専門店（専業店）と、家電、紳士服、カジュアルウェア、メガネ、スポーツ用品、靴、ベビー用品やペット用品などが主として百貨店や郊外SCのテナントに入り、売り方によって分類したときに専門性のある小売店である業態型専門店の2種類があるとしている。業態型専門店のうち、特に大きなものはカテゴリーキラーと呼ばれる。
幅広く商品を取り扱っている、百貨店（デパート）や大型スーパー（ゼネラルマーチャンダイズストア、GMS）に対する業態。
日本標準産業分類では、飲食店（コード76）については食堂・レストランの他に、専門料理店（料亭、中華料理店、ラーメン店、焼肉店、その他専門）、そば屋・うどん屋、寿司店、酒場・ビアホール、バー・キャバレー、その他の飲食店と分類。実際にはラーメン店であればさらに味やラーメンの種類によって細分化され、イタリアン料理であればパスタ専門、フレンチであればガレット店など、料理を絞り込んで出店がなされ、近年多様化が進んでいる。
一方で専門店でもデリバリー専門店は持ち帰り・配達飲食サービス業に分類される。
経済産業省商業統計調査で業態別にみた小売業では、専門店の項目を衣料品専門店、食料品専門店、住関連専門店と3種に分け、それぞれ専門取り扱い品が90パーセント以上を占める店としている一方、専門スーパーの項目を衣料品専門スーパー、食料品専門スーパー、住関連専門スーパーと3種に分け、それぞれ専門取り扱い品が70パーセント以上を占める店、中心店の項目を衣料品中心店、食料品中心店、住関連中心店と3種に分け、それぞれ専門取り扱い品が50パーセント以上を占める店としている。
専門店と銘打つもののうち、買取専門店は、鑑定士等が在籍し、買い取る各種の品物について査定を行い、買い取るという行為を専門に扱う店舗である。類似形式の専門店に質屋やリサイクルショップ・古物商がある。
同人誌・自作パソコン（自作用パーツ）といったおたく（マニア）向けの商品に関しては、商品やサービスを要求する消費者の絶対数が少ないため、東京23区・県庁所在地・政令指定都市などの都市部にしか出店されないが、庶民の生活に必要な商品（自動車・家電など）は郡部・離島にも出店することで販売網を拡充させている。